本記事では、情報商材・情報教材の販売URLで注意すべきポイントのパート1ということで、「○割に効果あり!」系の宣伝について取り上げています。

商材の販売URLを見ると、9○%の方が効果ありました!という類のものがありますが、これは話半分にとらえるべきです。

単純に9○%といっても、以下のようなことが考えられます。

(1) 商材を購入した人全員
(2) 商材を購入した人の中で、ランダムに答えてもらう人を選ぶ
(3) 商材を購入した人の中で、作為的に答えてもらう人を選ぶ

ここの「商材」という字は、「系列の商材含めて全部」、「商材のうち○○オプションも購入した人」、「商材を購入した後に送られてきたメルマガの追加商材を購入して~した人」、など色々な言葉で置き換えることができます。

また、アンケートの際の設問も、言い回しによってかなり違う印象を持たすことができます。

典型的な例は、左系メディアの世論調査で、憲法や集団自衛権の質問をする際、前置きにネガティブな言葉を入れていることです。たとえば、「○○の可能性がある集団自衛権」「○○年間守ってきた伝統ある日本国憲法」などという前フレーズを入れるだけでも、かなり違ってきます。

何が言いたいかというと、アンケートの結果の数字はある程度は人為的に操作することができます。

どうやってアンケートに答えてもらう人を選んだか、そして具体的に何の設問をしたかが、わからない場合が多いです。

逆に言うと、小さい文字でも良いので、何に対する9○%ということが書かれているサイトは比較的信用できるかもしれません。

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